日清食品ホールディングス株式会社

kikan44_p03_logo.jpg



食品の機能と未来の食の追求
 日清食品グループは、創業者・安藤 百福 (あんどう ももふく)から受け継ぐ「美健賢食 (びけんけんしょく)」の精神に基づき、空腹を満たし、味覚を満足させるだけではなく、美しい体をつくり健康を維持することも、食品の持つ大切な機能だと考えています。食品の機能性向上によって人々の健康な食生活に資するため、グローバルイノベーション研究センターにおいて栄養と健康、生体調節機能をテーマとした最先端の研究開発に取り組んでいます。
 現在、先進国では食糧が飽和し、オーバーカロリーや食料廃棄が新たな社会課題として顕在化しているほか、隠れ栄養失調が増加しています。また、先進国・途上国を問わず、健康的な生活や国の経済成長を妨げる低栄養と、生活習慣病を引き起こす過栄養の「栄養不良の二重負荷」が国際的な栄養課題と位置づけられ、各国政府、国際機関、民間企業などを始めとする国際社会のさまざまなステークホルダーによる具体的な行動が求められる時代となりました。さらに、気候変動をはじめとする環境問題が地球規模で顕在化する中、より環境へ配慮した企業活動が求められています。日清食品グループは、世界が抱えるさまざまな課題の解決に貢献する「未来の食」の追求を通じ、持続可能な社会の実現に努めています。

kikan44_p03_fig.jpg

テーマは "Well-being&Sustainability"
 日清食品グループが「未来の食」について考えるときに大切にしているテーマは、人々が幸福で肉体的、精神的、社会的すべてにおいて満たされた状態(=Well-being)です。Well-beingを実現するためには、持続可能な社会、食料システム、事業、製品の存在が不可欠であることから、Sustainabilityの分野にも注力して取り組んでいかねばなりません。日清食品グループは、Well-beingとSustainabilityを同時に追求しながら、事業を通して社会課題を根源的に解決していきます。
 具体的には、「ウェルネス」と「環境」の二分野で以下の取り組みを進めていきます。
 「ウェルネス」分野では、日清食品グループの強みであるクリエイティビティとFood Techで新たな食の可能性を追求し、オーバーカロリーや隠れ栄養失調などの社会課題解決を目指しています。過栄養・低栄養の問題解決に貢献すべく製品の栄養成分を見直すことや、美しく健康な体づくりを支えるウェルネス製品の開発と機能性向上を進め、そのラインアップや販売数量を拡大するほか、アレルゲン検査体制の充実などの取り組みを進めていきます。
 また、「環境」分野では、より高いレベルの環境対策を推進し持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指す環境戦略「EARTH FOOD CHALLENGE 2030」を軸に、さまざまな施策を推進しています。また、環境負荷がより小さい未来の食の開発に向け、培養肉の開発や植物性たんぱく質の比重を高めた製品の開発・販売を行っています。

「東京栄養サミット2021」におけるコミットメント
 2021年12月7日と8日に開催された「東京栄養サミット2021」では、前述の「栄養の二重負荷」問題の解決を目指し、各国政府、国際機関、企業、市民団体などのリーダーが、世界の人々の栄養改善について幅広く議論し、今後自らが実践する内容を誓約(コミットメント)としてまとめて発表しました。日清食品グループとしても、Well-being&Sustainabilityの考えに基づき、"栄養改善"と"持続可能な食料システム"の実現に向けた下記4つのコミットメントを発表しました。
(1) ウェルネス製品
 全製品の健康・栄養性の向上を目指します。さらに、2030年までにウェルネス製品の当社グループ国内販売額を230億円に拡大させ、人々の健康増進へ貢献します。
(2) 食物アレルゲン検査
 2030年までに、アレルゲン推奨表示品目に関し、精度を高めつつ一斉に検査できる新規法を開発します。本法を普及させ、累計10万回以上の検査を実施し、食の安全性と食料供給の確保へ貢献します。
(3) 代替肉
 2030年までに、日清食品における即席麺具材「植物性たんぱく質」の国内使用量を年間1,100トンに引き上げ、代替肉の活用を進め、持続可能な食料システムの構築へ貢献します。
(4) 食品廃棄物
 2030年までに、日清食品グループの国内での流通・販売における廃棄物総量を2015年換算から50%削減することで、持続可能な食料サプライチェーンの構築に貢献します。

 栄養不良という世界的な課題の解決は、食品企業にとって極めて重要なテーマであり、日清食品グループは様々なステークホルダーと協力しながら取り組みを続けていきます。そして、これからもWell-being & Sustainabilityを実現する未来の食を追求しながら、事業を通して社会課題の根源的な解決を目指します。